プロフィール

 シンガポール国立大学社会学部助教授

シンガポール国立大学社会学部助教授。カリフォルニア大学ロサンゼルス校で博士号を取得後、ミシガン大学人口問題研究所特別研究員。1990年にマレーシア、その後シンガポールにおける高齢者の生活についての研究を始めてから、一貫して高齢化問題を研究している。
最近は高齢者の健康問題に焦点を絞り、特にシンガポールとその周辺諸国の身体・精神障害をもつ高齢者における性別及び社会経済的格差について研究を行っている。出版物としてはシンガポールでの高齢化や、シンガポールとその周辺諸国との状況を比較分析した学術的記事や書籍がある。
シンガポールにおける高齢者の研究を行うだけでなく、アジアにおける高齢化問題の国際的な共同研究に積極的に取り組んでいる。

 日本大学総合研究大学院教授・同大学人口研究所次長

1975年、ハワイ大学経済博士号取得。1976年から1979年まで、国連アジア太平洋経済社会委員会(ESCAP)人口部勤務。1979年12月から2005年3月まで、日本大学経済学部教授・同大学人口研究所次長、2005年4月より現在まで、日本大学総合研究大学院教授・同大学人口研究所次長。国土庁・厚生省・経済企画庁・大蔵省の各種審議会委員および検討委員会委員、日本医師会委員会委員などを歴任。
現在は総務省「統計調査の民間開放・市場化テストに関する研究会」委員、日本人口学会理事、総務省統計研修所客員教授、国際人口学会(IUSSP)での低出生・家族政策に関する研究委員会委員、世界保健機関(WHO)のアドバイザーなどを兼任。

 東西センター（米国）人口保健プログラムリーダー

東西センター人口保健プログラムリーダー、ハワイ大学大学院社会学部教授。カリフォルニア大学バークリー校で社会学の博士号を取得後、1970年より東西センターに勤務。
現在、アジアにおける少子化、高齢化及び様々な母子保健の問題も研究している。少子化については主に日本、中国及び韓国を研究対象としている。母子保健問題では特にインドに焦点をあて、1992-93年と1996-98年にそれぞれ行われたインドにおける第1・2回の国民家庭保健調査に大きな役割を果たしている。それ以前にはフィリピン、タイ、パキスタン、ネパール及びスリランカについても研究を行っている。ハワイ大学では大学院で教鞭をとるほか、人口問題プログラムの生徒指導も行う。

 同志社大学政策学部教授、同志社大学現代アジア研究センター長

1948年兵庫県に生れる。1970年大阪大学経済学部卒業。同年East West Center奨学生としてハワイ大学入学、1977年ハワイ大学より博士号取得。同年国際連合ESCAPエコノミスト。1980年に帰国。京都産業大学、神戸大学、京都大学を経て、2004年より同志社大学政策学部教授。2005年より同志社大学現代アジア研究センター長。
専門分野は開発経済学、現在の研究テーマは地域統合、直接投資、中国経済、アジアの社会保障など。
著書にJapan:Why It Works, Why It Doesn't (1997), The Trade Investment Nexus (2000), State, Market, Society, and Economic Cooperation in Asia (2004)などがある。