プロフィール

 中国国家発展改革委員会エネルギー研究所前所長

1946年8月22日生。清華大学機械物理工学部卒業、同大学大学院環境工学科修士課程修了。ジュネーブ外交・国際関係大学より博士号を取得。国家規定により、2006年中国国家発展改革委員会エネルギー研究所所長を退任。専門はエネルギー政策およびエネルギーシステム分析。持続可能なエネルギー戦略の策定に長年貢献し、中国のエネルギー保全ならびに気候変動等の環境保全政策の推進に向けた国内外の重要なプロジェクト事業に主任調査員として従事。現在国家エネルギー戦略主任顧問。気候変動に対する取り組みが認められ、2000年ならびに2007年に経済協力開発機構気候変動技術イニシアティブ賞を受賞。

 オーストラリア農業資源経済局次長

エネルギー、鉱物、農業部門に関する専門知識を有し、オーストラリア農業資源経済局（ABARE）次長として、同局の調査プログラムを統括。エネルギー問題に関して、国際的なエネルギー情勢を鑑みつつ、ABAREのエネルギー経済プログラムを開発・指揮してきた。その他の分野においてはこれまでに、中国、韓国、インドならびにアジア太平洋全域における液化天然ガス（LNG）問題、中国の石炭市場、日本における将来的な代替エネルギーのシナリオ等に関する調査を指揮。さらに、世界的な気候変動問題、気候変動緩和へ向けた世界的な代替アプローチの分析、温室効果ガス排出削減目標達成に向けて先進技術が果たす役割等に関する調査の統括も担う。1995年にオーストラリア農業資源経済局入りする以前は、パリの国際エネルギー機関（ＩＥＡ）でエネルギー・アナリストを務め、特にアジアの途上国におけるエネルギー問題ならびにそこから派生する経済・環境問題の分析に従事。ニューサウスウェールズ大学の優等学位（応用科学）を所持。

 財団法人日本エネルギー経済研究所専務理事・首席研究員

1945年大阪生まれ。1973年東京大学理学系大学院地球物理コース博士課程修了（理学博士）、日本エネルギー経済研究所研究員。1983年米国マサチューセッツ工科大学（MIT）エネルギー研究所客員研究員。1991年総合研究部長。1994年理事・総合研究部長。2000年常務理事。2001年常務理事・首席研究員。2006年専務理事（最高知識責任者）・首席研究員。

 同志社大学経済学部教授

1943年群馬県生まれ。1967年京都大学理学部物理学科卒業（理学士）、1969年大阪大学大学院経済学研究科修士修了（経済学修士）、1976年12月ミネソタ大学よりPh.D.（経済学博士）を授与される。一橋大学経済学部教授、カナダ・ヨーク大学大学院環境学研究科客員研究員を経て、1996年同志社大学経済学部教授（現職）。この間、2003年～2004年スウェーデン王立科学アカデミー国際エコロジー経済学研究所客員研究員、2004年～2005年ロシア科学アカデミー地理学研究所経済地理部門客員研究員。

 トヨタ自動車株式会社BRエネルギー調査企画室シニアスタッフエンジニア

1948年生まれ。1972年九州大学工学部機械工学科卒業、トヨタ自動車工業入社。エンジン分野で、エンジンの開発、排気認証などを担当。1995年ハイブリッドシステム開発チーム主査としてシステム企画。2000年財団法人日本自動車工業会の排出ガス燃費部会部会長として最新の排ガス規制、燃費目標等の検討に関与。2006年より現職、エネルギー関係の調査企画に従事中。

 防衛大学校長、神戸大学名誉教授

1943年生まれ。京都大学法学部卒。法学博士。広島大学助教授を経て、1981年神戸大学法学部教授に就任し、ロンドン大学、ハーバード大学の客員研究員、日本政治学会理事長、小渕内閣の「21世紀日本の構想」懇談会・第一分科会座長などを歴任。2006年より現職。編著書に『米国の日本占領政策』、『日米戦争と戦後日本』、『戦後日本外交史』など。現在、『日米関係史』を編集中。