プロフィール

株式会社小西美術工藝社 代表取締役社長

1965年イギリス生まれ。オックスフォード大学（日本学専攻）卒業後、大手コンサルタント会社や証券会社を経て、1992年ゴールドマン・サックス証券会社入社。大手銀行の不良債権問題をいち早く指摘し、再編の契機となった。同社取締役を経てパートナー（共同出資者）となるが、2007年退社。2009年に創立300年余りの国宝・重要文化財の補修を手掛ける小西美術工藝社入社、取締役に就任。2011年代表取締役会長兼社長、2014年に代表取締役社長に就任し現在に至る。1999年に裏千家に入門し、2006年に茶名「宗真（そうしん）」を拝受。2016年財界「経営者賞」、2017年「日英協会賞」受賞、2018年総務省「平成29年度ふるさとづくり大賞個人表彰」、2018年日本ファッション協会「日本文化貢献賞」受賞。著書は『新・観光立国論』（山本七平賞、不動産協会賞、東洋経済新報社）、『新・所得倍増論』（東洋経済新報社）、『日本再生は、生産性向上しかない！』（飛鳥新社）、『世界一訪れたい日本のつくりかた』（東洋経済新報社）、『新・生産性立国論』など多数。 政府への提言を続ける一方、各地の観光振興のため奔走し、2015年から対外経済政策研究会委員、京都国際観光大使、明日の日本を支える観光ビジョン構想会議委員、2016年から東京の観光振興を考える有識者会議メンバー、行政改革会議歳出改革ワーキンググループ構成員、迎賓館（迎賓館赤坂離宮・京都迎賓館）アドバイザー、二条城特別顧問などを務めている。

ひょうご震災記念21世紀研究機構参与

1948年兵庫県生まれ。1970年大阪大学経済学部卒業。同年East WestCenter奨学生としてハワイ大学入学、1977年ハワイ大学よりPh．D．。同年国際連合ESCAPエコノミスト。 1980年に帰国。京都産業大学、神戸大学、京都大学を経て、2004年より同志社大学政策学部教授。2005年より同志社大学現代アジア研究センター長。2018年より現職。専門分野は開発経済学、現在の研究テーマは地域統合、直接投資、中国経済、アジアの社会保障など。著書にJapan：Why It Works，Why It Doesn’t（1997），The Trade Investment Nexus （2000），Emerging Developments in East Asia FTA/EPAs（2007）などがある。

福岡地域戦略推進協議会事務局長

経済産業省入省後、大臣官房政策評価広報課、中小企業庁長官官房参事官室等を経て、プライスウォーターハウスクーパース（PwC）に参画。その後、福岡地域戦略推進協議会（FDC）に転じ、2015年４月より現職。九州大学客員准教授。アビスパ福岡アドバイザリーボード（経営諮問委員会）委員長、Future Center Alliance Japan（FCAJ）理事、九州大学地域政策デザイナー養成講座エグゼクティブディレクター、Institute for Future Asian Footbal（l IFAF）Advisory Fellow等を歴任。福岡県飯塚市行政アドバイザー等公職も務める。

大津市長

1975年 大津市出身　弁護士、ニューヨーク州弁護士
2012年１月 最年少の女性市長として市長就任
2016年１月 再選
2001年３月 北海道大学大学院法学研究科修士課程修了
2002年10月 西村あさひ法律事務所
2009年６月 ハーバード大学ロースクール修了
2009年９月 Debevoise＆Plimpton法律事務所（ニューヨーク）
2010年９月 コロンビア大学ビジネススクール客員研究員
2011年１月 国連ニューヨーク本部法務部研修
2015年３月 世界経済フォーラム「Young Global Leader」選出
2016年３月 経済開発協力機構（OECD）・フォード財団「Champion Mayor」選出
2018年１月 ダボス会議出席

同志社大学経済学部特別客員教授

金沢大学経済学部教授，立命館大学政策科学部教授、大阪市立大学大学院創造都市研究科教授・同都市研究プラザ所長を経て、2014年４月より現職。主著に、『創造都市の経済学』、『創造都市への挑戦』、編著に『創造都市への展望』『創造都市と社会包摂』『創造農村』など。日本における創造都市研究の第一人者であり、ユネスコ創造都市ネットワークや東アジア文化都市に関するアドバイザーとして活躍している。

同志社大学法学部教授

1964年兵庫県神戸市生まれ。1987年同志社大学法学部卒業、1991年－1995年米国ジョージ・ワシントン大学留学。1995年神戸大学大学院法学研究科博士課程（国際関係論）修了、広島大学総合科学部専任講師（アメリカ研究）。1998年神戸大学博士（政治学）。1999年広島大学総合科学部助教授、2000年同志社大学法学部助教授（外交史・安全保障政策論）、05年同教授、2011年より同志社大学法学部長、2013年より2016年まで同志社大学学長。2018年より日本放送協会（NHK）経営委員。専門はアメリカ外交、安全保障政策。主な著書に、『現代アメリカ外交の変容－レーガン，ブッシュからオバマへ』（有斐閣、2009年）、『アメリカ外交』（講談社、2005年）などがある。